ITスペシャリストが語る芸術

2020年のアメリカ大統領選挙が行われる少し前の時期、私は日本のジャーナリストのある記事で衝撃を受けたことを鮮明に憶えている。
当時、アメリカ大統領選挙は、トランプ大統領とバイデン候補が激しい選挙戦を繰り広げていたが、主要メディアの世論調査ではバイデンのかなりの優勢が伝えられていた。
その日本人ジャーナリストは、このような世論調査に対し、「私の現地調査では、それは全く実態と合っていない。この世論調査は作為的なものではないかと思う。こう言ったら、驚く人も多いと思うが、アメリカにも思想統制は確実にある」と述べていた。
私は、この「アメリカにも思想統制が確実にある」という言葉に衝撃を受けたのだ。
当時の私は、アメリカはスーパーマンのキャッチフレーズではないが「自由と平等の国」であると思い込んでいた。それは思想的な自由も当然含まれている。
思想統制・・・つまり、国民の考え方を支配者が捻じ曲げるなんてのは、中国や北朝鮮、あるいは、旧ソ連などの話であると思っていた。
日本だって、海外の情報が微妙に色付けされて日本国内に伝えられるということは、多くの国際ジャーナリストが指摘していたが、日本には露骨な言論弾圧や思想統制はない。
とはいえ、岡田斗司夫さんの『僕たちの洗脳社会』に書かれている通り、支配者は国民を洗脳して、支配者に都合のよい考え方をするように誘導するものだが、私は、日本やアメリカでは、ややマシであると思っていたのである。
※『僕たちの洗脳社会』はPDFで無償公開されているので、検索すれば得られる。

しかし、アメリカに思想統制があるどころか、アメリカの思想統制は中国や北朝鮮のように露骨に高圧的ではないかもしれないが、それほどの違いはないレベルかもしれない。
2020年アメリカ大統領選挙で、大手メディアの世論調査は、社会主義国家のように嘘の世論調査をでっち上げたのではないが、バイデン有利と出るような調査の仕方をしたというだけである。
たとえば、電話調査であれば、バイデン支持層が在宅しているであろう時刻に電話をかけるといった具合で、やり方は無数にある。
そんなことを知っている、アメリカの政治学者で、過去の大統領選挙予想を外したことがないという人物（名前は忘れたが、大学教授であったと思う）は、「世論調査は全く不正確。トランプが地滑り的に（圧倒的に）勝利する」と、自信満々で断言していたものだった。
実際、2020年アメリカ大統領選挙は、少なくとも接戦と言え、世論調査とは全く合っていなかった。

アメリカの主要メディアのほとんどは、民主党、つまり、バイデン側である。
だから、バイデンやバイデンの家族の不正やスキャンダルが持ち上がると、国民の目をそらすために、トランプの訴訟問題を大々的に取り上げ、国民の関心をトランプの訴訟に向けさせ、同時に、バイデン側の不祥事は報道せず、トランプのイメージを落とし、バイデンのイメージ失墜を避けるのである。
しかし、ネットの発達で、そのような手法が通用し難くなり、主要メディアがトランプを攻撃するたびに、逆にトランプの人気が上がり、支持が高まるということになっている。
現在は、主要メディアですら、トランプの支持率がバイデンの支持率を数パーセントだが上回っていると報道しているが、逆に言えば、トランプは「数パーセントしかバイデンをリードしていない」と言っているのである。
しかし、それはどうでも良い話で、アメリカの大統領選挙は、８つほどの「激戦州（スイングステート）」と呼ばれる州の選挙結果で決まる。その他の州は、共和党（トランプ）が勝つか民主党（バイデン）が勝つか、ほぼ決まっているからだ。
そして、激戦州の世論調査では、トランプが圧倒しており、このままではトランプが地滑り的勝利を収める可能性が高い。

では、日本の思想統制はどうかというと、もちろん、社会主義国家のやり方とは異なるが、かなり思想統制されている。
たとえば、昨年、人気お笑い芸人の松本人志さんのスキャンダルが凄い勢いで報道されたが、これは、政治的に騒がれると困る事件から、国民の目をそらすために、与党が主要メディアに報じさせたものだ。
いくら人気者でも、一芸能人の下らないニュースがあれほど報道されたことが異常だと感じないなら、とっくに国家に思想統制されている、つまり、洗脳されていると言って良い。
最近では、大谷翔平さんの結婚や通訳の不正といったニュースの報道が凄いのも、裏金問題や、その他、国民に注目されては困る事件があるからである。
思想統制、洗脳をされたくなければ、テレビを見ないことで、新聞も一般紙はなるべく読まないことである。


AIアート764
「水平線が見える場所」
Kay


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