ITスペシャリストが語る芸術

先のことを考えるべきかというと、考えない方が良いかもしれない。
どうせ、思った通りにはならないのだから（笑）。
そうは言っても、社長さんなら、従業員の生活のこともあるし、会社の事業の先行きとかいろいろ考えるだろうが、極めて優秀な事業家、政治家、軍司令官は、計画がピタリと当たり、着々と目的が達成されているように見えて、実のところ、最初の狙いとはかなり外れているものなのだ。

昨年の米大統領選挙で、トランプ大統領は元々は勝つつもりだったが、勝ってしまうより、これまでのようになったからこそ、アメリカ人はもちろん、日本人も多くの人が、世界の真実に目覚めることが出来たのだ。
もし、当たり前にトランプ大統領が勝っていたら、そうはならなかったのであるから、結果、超オーライなのである。
このことにより、超トップクラスの政治家にも、とんでもない愚鈍なじいさんもいれば、議会のトップにだって、想像も出来ない悪人もいることが見えてきて良かったのだと思う。
陰謀論ではあるが（笑。一応）、トランプ大統領は2024年を待つまでもなく、表の権力も取り戻すかもしれない。

ラマナ・マハルシが言ったことをよく味わうべきである。
「ある財務長官は、責任感を持って務めを果たしている。しかし、彼は何もしていない」
「ある事業家は、大きな事業を為しつつある。しかし、彼は何もしていない」
つまり、有能な財務長官も事業家も、自分を行為者とみなしていないのだ。
そして、彼らは、次のようにしている。

どんな重荷を負わされようと、神はそれに耐える。神の至高の力がすべてのものごとを動かしているというのに、なぜわれわれはその力に身をま
かせず、何をどうすべきか、どうすべきではないかと思い悩むのだろうか？ われわれは列車がすべての荷物を運んでくれることを知っている。
列車に乗ってまでも、自分の小さな荷物を頭にのせて苦労する必要がどこにあろう。荷物をおろして安心しなさい。
～『私は誰か？』（ラマナ・マハルシ口述）より～

敢えて言えば、先のことを考えるのではなく、明確な目標を立てることだ。
特に日本では、どこかの大学の受験合格を目標にすることがよくあるが、それは喩えて言えば、何に使うのか分からなくていいから絵筆を手に入れることを目標にして、それにこだわるようなものだ。
絵を描きたいという衝動があれば、絵筆は手に入るものだ。
同じく、弁護士になりたいとか物理学者になりたいという目標があれば、それなりの大学に入るだろう。
だが、我々は、子供の時から、「何のためかはどうでもいい。とにかく、これを目指せ」と言われて育ったのだ。

明確な目標を持った人間は、日本では１パーセント以下だそうだ。
本当のことを言うと、紙に書いたら願いが叶うのではなく、明確な目標を持った人しか目標を紙に書かないだけのことだ。
明確な目標を持たないと、自我や感覚を喜ばせるだけのことを目標だと思い込んでしまい、浮遊霊や動物霊の良い餌食になる。まあ、浮遊霊や動物霊にだって餌食は必要だが（笑）、別に、あなたが餌食になる必要はあるまい（超マゾなら知らないが）。

大芸術家の横尾忠則氏が本に書かれていたが、十代の時に好きだったことに、目標にすべきことのヒントがあるらしい。
ただし、日本では、子供の時に既に、偽物の目標を持たされている場合も多く、それを思い出しても仕方がない（笑）。
しかし、誰だって、三度の飯より好きなことが何かあるはずだ。
いつもお薦めするが、『イット・ワークス』の手順を利用し、目標を明確にするのも良いと思う。

今は少しは状況は良くなったという話があるが、学校で暴力的ないじめ（肉体的、精神的、その他）があって、いじめを受けた生徒やその親が相談しても、担任教師も学校も全く対応しないことがよくある。
いじめを受けた生徒が、耐えられずに自殺し、親が強く訴えても、学校は全く相手にせず、「いじめの事実はない」で通すことも、少なくとも以前は普通だったと思う。
学校が、「証拠がない」と言えば、それでいじめはなかったことになる。
そこで、いじめに遭った生徒の親が多大な努力をして証拠を集め、十分に明白な証拠を学校に出したら、今度は学校は、「見るに値しない」と言って、見ようとせず、見ていないことをもって「証拠は出ていない」とする。

こういうのを理不尽と言うのだが、社会とは理不尽なものである。
だが、学校では理不尽がまかり通ってはいけないのだと思われ勝ちだが、学校も社会の一部であり、変わりはない。
ところが、我々は、学校はそうであってはならないという勝手な思い込みにより、学校はそうではない（あるいは、かなりマシ）と思ってはいないだろうか？
実際は、学校の方が、一般社会よりずっと理不尽かもしれないし、実際にそう思っている人は多いはずだ。
我々は、これが現実であると認識する必要がある。

ところで、今回のアメリカ大統領選挙が、上に述べた学校のイジメの場合と似ているのである。
新聞やテレビしか見ない人は信じないかもしれないが、今回のアメリカ大統領選挙では大規模な不正があり、バイデン候補に、偽の多量の票が入ったのである。
おそらくだが、実際の投票では、トランプ大統領がかなりの得票差で勝っているが、不正により、バイデンが勝ったのだ。
だが、トランプ側がそう主張したら、マスコミは「証拠がない」と言って、不正の事実はないと報道し、マスコミの影響は絶大なので、多くの人々はそれを信じた。
そこで、トランプ弁護団は多大な努力をし、また、多くの人々がそれに協力して、膨大な証拠を集め、その中には、あまりに明白な証拠も少なくなかった。
例えば、1900年生まれの人の投票（死んだ人が投票している）、州内に住んでいない人（投票権はない）の投票、存在しない人（調査で確認された）の投票などが大量にあった。
また、監視カメラがはっきり捕えていたが、その日の集計作業が終了し、作業員や監視人（集計には監視人の監視が義務付けられている）が帰った後、数名の職員が残り、テーブルの下からスーツケースに入った大量の投票用紙を引っ張り出し、（当然、監視人がいない中で）集計を行った。
（この映像は公開されていて誰でも見ることが出来る）
その時刻あたりで、統計学上は、１兆分の１もあり得ない確率で（統計学者が計算した）バイデンの票が増えた。
投票用紙をスキャンする機械にエラーが起こったら、人間が用紙を見て手入力するが、法律では、許容されるエラー率は0.1パーセントよりはるかに低い値であるが、実際に発生したエラーは60パーセントをはるかに超えていた（集計人が実際の投票と違う候補に入れることが可能）。
・・・等々、驚くべき不正だが、実は、これらは不正のほんの一部である。
尚、これらの証拠の多くは、見さえすれば、子供でも解るほど明白であり、実際にSNSで一般公開されているものもあり、見ようと思えば誰でも見れる。
ところが、マスコミは、証拠を見ることなく（見ていないことにしている）、「証拠はない」と報道し続けた。

そして、トランプ側が、確固たる証拠を持って裁判所に訴えると、裁判所は「あなたには訴える権利がない」と言って審議することなく却下し、これをマスコミは「トランプ敗訴」と報じ、さらには、「トランプは全ての裁判で負けている」と報じ、やはり、テレビ、新聞しか見ない人は、その報道を事実と認識している。
さらに、FBI、司法省、その他の政府機関、州知事などに訴えると、揃って、「あなたの主張は傾聴に値しない」と言われるだけであった。
そして、今でも、アメリカの政府機関、アメリカのマスコミ、そして、日本のマスコミも、選挙に不正はなく、次期大統領がバイデンであると言っている。

日本の学校、社会だけでなく、民主主義を掲げ、公正をモットーとするはずのアメリカ合衆国がいまや、こんな状態なのである。
ところで、日本でも、多くの人は、理不尽な状況にあるはずである。
特に、新型コロナウイルスで深刻な状況に陥っている人には、それを実感している人は多いだろう。
当然である。日本は、理不尽がまかり通る社会になっているのである。
そして、忘れてはならないのは、全ての人に権利があることを基本にする民主主義が、今回のアメリカ大統領選挙で、アメリカから消滅する危機に直面しているのである。
もし、本当にそんなことになれば、我々も、今のような状況で済むはずがない。いや、今がまだ天国であったと思えるほどになるかもしれない。
しかし、そんなことに気付きもしない日本人が大半で（気付かないようにされているのだが）、スポーツ中継、正月番組、ドラマをのんびり見ているのである。

私が今、一番関心があることは、今年10月と11月のマジカルミライ2021より、1月6日にアメリカ合衆国ワシントンDCで開催されるアメリカ合衆国議会合同会議である。
アメリカ合衆国議会合同会議は、「上院下院合同会議」と言われるように、全ての上院議員と下院議員が集まって行われるが、特に、次の6日のものは、「公式合同集会」で、大統領選挙の集計を行い、次のアメリカ大統領が誰かを決定する。
このプロセスが面白いので、ちょっと説明する。

アメリカの50の州は、各州での大統領選挙の投票結果を、12月の半ばに、ペンス副大統領に送る。
とはいえ、送るまでもなく、結果はもう分かっている。
今回で言えば、バイデン候補が306人、トランプ大統領が232人の選挙人投票を獲得している。
ところが、送られてきた投票結果を、ペンス副大統領は、その場では開封しない。
これを、上院議長でもあるペンス副大統領は、1月6日の合同会議で、全州をアルファベット順に開封し、まず、「アーカンソー州の選挙人６人はトランプ大統領が獲得・・・」と、50州について順番に報告していく。
普通は、全ての州の報告が終わった時点で、副大統領は、「これを持って、バイデン氏を次期大統領と決定する」と宣言し、正式な次期大統領が決まる。
だが、各州の開封・報告の度に、議員は、その結果に異議を唱えることが出来る。
例えば、今回で言えば、ペンス副大統領が「アリゾナ州の11人の選挙人はバイデン氏が獲得」と報告すると、１名以上の下院議員が、「その結果を認めない」と異議を申し立てると思われる。
これは、毎回の大統領選挙でも、いくらかは見られる光景であるが、その下院議員の申し立てに対し、上院議員が１名も同意しなければ、副大統領は異議申し立てを却下する。一方、異議申し立てに賛同する上院議員がいれば、最大２時間の会議が行われ、その後、上院下院それぞれで多数決を行い、両院で過半数の議員が、異議を支持すれば、その州の選挙結果は無効になる。

これとは別に、上院議長である副大統領は、単独で、各州の選挙結果を無効にすることが出来る。
出来るが、まあ、滅多にそんなことはしない・・・と言うより、出来る訳がない。
つまり、その州の選挙結果を無効にする確固とした根拠がなければ、それを無効にすることは出来ないだろう。
だが、根拠さえあれば、副大統領には、それを行う絶対的権限がある。
今回の選挙では、７つの州が、２通りの選挙結果を送って来ていると言われている。
つまり、正式な結果と、それとは異なる結果である。
選挙に、憲法違反、あるいは、不正があったとして、州議会が、正式な州政府の選挙結果と異なる結果を送っているのである。
もちろん、州議会が提出した選挙結果は正式なものではなく、採用されない。採用されないが、異議を表明しているのである。
しかし、それとは別に、副大統領は絶対的権限を持って、選挙結果が疑わしい州の選挙結果を無効に出来る。
そこで、その７つの州の全てを、ペンス副大統領が無効にすれば、選挙人獲得数は、トランプ大統領がバイデン候補を上回り、トランプ大統領が次期大統領と決定する。

実際にこんなことがあったのは、1800年にトーマス・ジェファーソン副大統領が、自ら大統領に立候補した選挙における合同会議で、どこかの州の選挙結果を無効にすることで、自分が大統領になっている。
近年では、1960年に、ニクソン副大統領とケネディ上院議員との大統領選で、ニクソンが、いくつかの、実際、不正の疑いのある州の選挙結果を無効にしていれば、実は、ニクソンが当選していたが、ニクソンは、当時の大統領であったアイゼンハワーに「そんなことをすれば、アメリカは無法地帯になる」と説得され、それをしなかった。
だが、今回の大統領選挙において、すでにアメリカは無法地帯である。
少し調べれば、誰でも分かるほど、明らかに選挙不正が行われており、それよりも、上に挙げた７つの州で（全部かどうかは分からないが）違憲な選挙が行われた（違憲であったことは保証出来る）。
実を言えば、アメリカの政治家、裁判官で、大規模な選挙不正が行われており、それでバイデンが一応勝利しているのだということを知らない人は、おそらく１人もいないと思う。
また、７つの州の少なくともいくつかで、憲法に反する選挙が行われたことも明白である。
しかし、それでも、バイデンを次期大統領にしようということになっている。
全くおかしな話であるが、それが全くの事実である。
つまり、それほど、今のアメリカ政府やアメリカの裁判所はおかしな状態なのである。
なぜそうなったかは、分かっている部分も多いが、それは、長い説明が必要なのでここでは書かない。だが、調べれば分かると思う。

そんな訳で、私は、今、何より６日の、アメリカの上院下院合同会議に注目しているのである。
私の個人的見解では、もし、バイデンが大統領に就任すれば、アメリカは転覆し、日本を含む世界が悲惨なことになるだろう。
その理由も、調べれば誰でも、合理的に理解出来ると思う。
日本人の大半が、このことを知らないのは驚くべきであるが、それが現実だ。
ただ、私は、この６日かどうかは分からないが、確実に、トランプが次期大統領に再選されると思う。

人間は、自分の利益のために生きているのか、義（正しい道、人道。世のため人のため）のために生きているのかに分かれる。
もちろん、自分の利益を全部捨てないと義でないというのではないが、「自分の利益と義のいずれかを選ばないといけない場面」では、義を取らないといけないはずだ。
確かに、義を取るには、勇気が必要なことがある。
だが、それが自分の役割であるなら、勇気を出して義を取らないといけないのではないだろうか。

いや、急に、何真面目なことを言ってるのかというと、今回のアメリカ大統領選挙を見ていて、つくづくそう思ったのである。
アメリカの政府機関が、ことごとに腐ってしまったのは、権力者達が、自分の利益だけに生きるようになってしまったからだ。
その挙句、何者かが、史上最大の選挙不正を行い、自分達のいいなりに動く人間を大統領にしようとし、アメリカが転覆する危機に陥ってしまった。
アメリカのことが日本に何の関係があるのかと思う人が本当にいるかもしれないが、簡単な例を上げると、バイデンが大統領になったら、尖閣諸島は中国のものになるはずだ。
バイデンは、息子のハンターともども、中国から膨大な賄賂をもらっているが、別に、バイデンが親中派だから、尖閣諸島を中国に渡すというのではない。
ご存じの方も多いと思うが、FBIは、ハンター・バイデンの汚職の証拠が入ったノートパソコンを持っている。
つまり、FBIは、バイデンの弱みをしっかり押さえていて、バイデンはFBIに逆らえないが、FBIも既に腐っていて、金で操られている。
ということは、FBIを操っているもの（それが何かはちょっと調べれば分かると思う）が、バイデンを自由に動かせるのである。
ついでに言うと、CIAも同じで、CIAの上部が自分の利益しか考えないので、すっかり操られているのだと思う。
私は、重い責任を負いながら、義よりも自分の利益を取る者のことを考えると、神を畏れないのだろうかと不思議な気持ちになるのだ。

自分で調べたい場合は、次の３つのYouTubeチャンネルを見れば、理屈で納得出来るよう話してくれている。
◆及川幸久 THE WISDOM CHANNEL
◆張陽チャンネル
◆Harano Times Official Channel
◆大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
これらを理解するには、常識さえあれば良く、特に変わった教義や信念を信じる必要は全くない。
私は他にも沢山見て、それなりに参考にはなると思うものもあったが、時間の無駄になるものや、いくらトランプを応援してはいても、ちょっといただけないと思うものもあった。
尚、「大紀元」のロゴが入っている動画には、悪くはないながら、やや思想的に偏りを感じるものもあったと思う。
ただ、上記のチャンネルは、YouTubeの規制対象になる可能性があり、いつまで見られるか分からないが、他のプラットフォーム（ニコニコ動画等）にもチャンネルを開設し始めているようだ。

日本の主要メディアでは、選挙不正を訴える裁判で、トランプ側がことごとく負けていると報道されていると思う。
これは、やはり金で操られているアメリカの主要メディアの報道をそのまま引用しているのだが、トランプ側は、裁判で負けたと言うより、訴えを棄却されているのだ。
どういうことかというと、裁判官も買収されている場合が多いが、そうでなくても、「選挙不正があった」なんて判決、恐くて出せるはずがないということなのだ。
「不正があった」と判決を下す責任など取れないので、判決を出さずに棄却していると言えば解ると思う。
つまり、裁判官も自分の利益を優先する腰抜け揃いなのだろう。
そして、詳しくは調べれば分かるが、連邦最高裁判所すら同じなのである。
今や、いくらなんでも、アメリカの政治家で、今回の選挙が大規模な不正で操作されたことを知らない者など、実際にはいない。
いないが、「不正はなかった」と言うしかないというのが事実だ。
たとえ、自分は金をもらっていなくても、「不正があった」なんて言う勇気のある政治家はほとんどいない。
しかし、勇気のある政治家や法律家、その他も出てきている。
そして、多くのアメリカ人も、選挙に不正があったことは、既に知っているのだ。
だから、ワシントンでトランプ支持のデモがあれば、全米から何十万人もの人々が自主的に集まり、その様子は壮観なのだが、主要メディアは、「トランプの熱狂的な数千のファンが騒ぎを起こしている」としか報道しないし、日本のメディアもそれに倣う。
だが、ついに、トランプ自身が初めて、1月6日に、ワシントンに集まるよう要請した。
おそらく、数百万のとんでもない人々が集まり、民意の力というものを見せるだろう。

我々も、今回のアメリカのクーデターと、それに対し、義のために、アメリカの自由と正義を守ろうとする人達の戦いから学ばなければならないと思うのだ。
人間は、自分の利益を義より優先させてしまえば、悪鬼に陥るものであることを、よく見ておくことである。

「フィナーレ」は、「最後」という意味のイタリア語だが、スポーツの決勝戦や、音楽・小説・映画の最終章のことを、我々日本人も普通にフィナーレと言う。
イタリアは芸術の国なので、芸術的に価値ある最後のことをフィナーレと言うようになったのではあるまいかと想像する。

映画の最後に、「THE END」と表示される場合と、「FINALE」と表示される場合があるが、やはり、FINALEは芸術的な映画に似合う。
そして、「THE END」も「FINALE」も「最後」なのだが、「THE END」は、どこか「もうお終いだ」といった絶望的な雰囲気があるが、「FINALE」は、どこか華々しい感じがするのではないかと思う。

今の、トランプ大統領の状況は、まさに「THE END」で、「FINALE」は似合わない。
簡単にまとめるとこうだ。
今回のアメリカ大統領選挙は、バイデン候補の圧勝という結果になった。
だが、ミシガン州、ジョージア州、アリゾナ州、ウィスコンシン州で、大規模な不正が行われ、実際は、トランプが圧倒的に勝利しているはずが、トランプに投票された大量の票が、バイデンに付け替えられた。
不正の証拠は山のようにあり、その多くは、YouTubeなどで誰でも確認出来る。
しかし、トランプ弁護団がいくら証拠を示しても、アメリカの主要メディアは、「不正の証拠は全くない」と一貫して報道し、日本のテレビ・新聞は、それらの報道をそのまま翻訳して報道するので、日本では、テレビ・新聞しか見ない人は、選挙不正のことなど全く知らない。
州裁判所では、「証拠不十分」として棄却するが、詳しいことは言わないが、それは仕方がないことと思う。
簡単に理由を１つ言えば、悪事の証拠を裁判で示すのは難しい（レイプされたなんて裁判がほとんど成り立たないのもこのためだ）。
裁判官としては、出来る限り「証拠不十分」とするのが一番楽で、自分の経歴に傷がつかない。
また、ネットの選挙不正情報も、特に日本語のものは、内容そのものはそれなりに正しくても、品がないものや、表現方法に問題があるものが多いし、主張そのものにも問題があるものもあったりで、誤解されてしまっていることもあると思う。
そして、最近、YouTubeでは、選挙不正に関する投稿は削除すると発表した。

ただ、その中で、８日、テキサス州が、 ミシガン州、ジョージア州、アリゾナ州、ウィスコンシン州らの選挙の実施方法が憲法に違反しているとして、アメリカ連邦最高裁判所に提訴し、 17もの州が。テキサス州に追随した。
確かに、その４つの州の憲法違反は明らかなので、最高裁が、これらの州の選挙結果（全て、バイデン候補の勝利）を無効とすることが期待された。
私も、当然、そうなると思っていた。
ところが、最高裁は、あっさりとテキサス州の訴えを棄却した。
その理由は、「テキサス州は他州を訴える立場にない」という短いものだった。
つまり、違憲かどうかは問題でなく、テキサス州の提訴そのものが間違いだと言ったことになる。
こう言われたら、もうどうしようもない。

今後、どうなるか分からない。
だが、事態は、特に日本の普通の人が思うほど穏やかでない。
ただ、正義はどこまでも追い込まれることがある。
特に、人類にとっての大きな転換点ではそうだ。
今がその時かもしれない。
トランプ大統領には、後１つ、手段が残っている。
それを最後にやったのは、リンカーン大統領で、それでリンカーンはアメリカを分裂から救った英雄となった。
だが、リンカーンが本当にやったことは、あまり知られていない。
あまりにエグかったからだと思う。
元アメリカ陸軍中将マイケル・フリン将軍や、リンカーン・ウッド弁護士は、トランプにそれをやることを強く薦めている。